老人ホームの選び方
働きながら入居できる老人ホームはある？選ぶポイントも解説
働きながら入居できる老人ホームとは？
「まだ働けるが、万が一のために老人ホームで生活がしたい。」
「食事を作ってほしいので、働きながらでも老人ホームで生活したい」
という方には、働きながら（自立状態でも）入居できる老人ホームがおすすめです。
今回は要支援・要介護認定をうけていない自立状態の方でも入居できる老人ホームをご紹介します。
働きながら入れる老人ホームの種類
健康型有料老人ホーム
健康型有料老人ホームは、自立の方が中心に入居されている有料老人ホームです。娯楽設備が充実しているところが多く、趣味のあう友人もつくりやすい環境です。
ただし、介護が必要になった場合は介護・医療体制が充実した介護付き有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅、特別養護老人ホームなどに転居する必要があります。また、健康型有料老人ホーム自体があまり多くありません。
住宅型有料老人ホーム
住宅型有料老人ホームでは、施設によって自立～要介護の方までが入居可能な老人ホームです。
デメリットとしては、自立の方ばかりではないため、生活リズムのあう友だちをみつけようと思うと難しい場合があります。
介護付き有料老人ホーム
介護付き有料型老人ホームは、「介護」とありますが自立の方も入居できる施設もあります。
基本的には要介護の方にむけた施設のため、要介護度の高い方が多く入居されている場合が多く、自立状態での友人をつくることはやや難しい傾向にあります。
メリットとしては、介護が必要になっても終身利用ができることが挙げられます。
サービス付き高齢者向け住宅
サービス付き高齢者向け住宅は「サ高住」とも呼ばれ、安否確認など生活のサポートを受けられる賃貸住宅です。
介護が必要になった際も、介護サービスや生活サポートのサービスがついているところが多く、要介護度が重くなった場合も転居する必要は少ないです。
下記の記事では岡山で自立状態でも入居できる施設を紹介しています↓
働きながら入れる老人ホームを決める時の注意点
まずは自立状態でも入居できるか確認
老人ホームはすべて自立の方の受け入れをしているわけではなく、自立の方が入居できる施設は限られるため、まずは自立状態でも入居できる施設を探します。
また施設の入居条件に自立可とかかれていても、定員に達していると入居できません。入居予定時に空室があるか確認しましょう。
入居可能な施設は岡山県有料老人ホーム相談センターが代わりに無料で探します！
費用は計画的に
毎月の利用料金や初期費用、そして自身が要介護になったときの費用も念頭にいれて計画的なお金のシミュレーションをしましょう。
入居当初は働きながら料金を支払えたとしても、突然体調を崩すこともあり得ます。余裕のある費用感の施設を選びましょう。
自由な時間にごはんを食べられる？
自立した状態だと、休みの日は友だちとでかけたり、旅行に行くときもあるでしょう。お仕事で帰りが遅くなる時もあるかもしれません。そんなときに、食事の時間をずらしたり臨機応変に対応できるかどうかはチェックしておきたいポイントです。
基本的に複数人が共同生活をする住宅型有料老人ホームなどは、食堂に集まって食事をとるため食事の時間は3食決まっています。
例えば、朝食は7時〜9時、昼食は12時〜13時、夕食は17時〜19時が平均的です。
3食すべて老人ホームでとらなければならないというわけではなく、
食べた回数を、月額の食費として請求されるところが多いです。
それに比べ、サービス付き高齢者向け住宅は、個人の居室にキッチン・風呂・トイレがある場合が多く、食事は各個人が自由にとれる施設もあります。
夜間など自由な時間に働ける？
サービス付き高齢者向け住宅では、基本的に生活リズムは個人の自由のため、夜間の外出に障害があることはあまりありません。
ただ、一般的に朝夕の安否確認サービスがあるため、その時間は居室にいるようにするか、事前に仕事に出かけることを施設スタッフに伝達しておくことが必要です。
住宅型有料老人ホームや介護付き有料老人ホームでは、要介護の方にあわせて生活リズムやスタッフ配置などが構成されているため、夜間の自由な出入りは難しいところもあります。
働きながらでも入居できる老人ホームを無料でお探しします
自立状態で働きながら老人ホームに入る場合、まずは条件にあう施設探しからはじまります。
何百の老人ホームからいくつかに絞ることはインターネットを介してもかなり時間がかかり、忙しい日常ではなかなか時間をとることが難しいことも。
そんなときはわたしたち「岡山県有料老人ホーム相談センター」へご相談ください。
施設探しから見学、ご契約まで、完全無料でサポートさせていただきます。
岡山県に特化しているからこそできる、施設見学の送迎サービスも実施中！
まずはお気軽にLINE、お電話、メールフォームいずれかにてお問い合わせください。
この記事を書いた専門家
